ラーメンチェーン

株探とみんかぶが調査している「人気テーマランキング」で、「ラーメンチェーン」が28位にランクインしていました。

「ラーメン山岡家」を展開する丸千代山岡家が11日の取引終了後、2024年1月期の単独業績予想について発表。売上高を245億円から255億円（前期比36.5％増）に、営業利益を10億円から18億円（同3.5倍）に上方修正しました。コロナ禍の収束による人流の増加から、第3四半期までの来店客数が対前年比30％台の増加を維持し、既存店売上高が19カ月連続で前年を上回って推移しているそうです。また、10月に一部商品の価格を改定し、業務効率化・コスト管理を実施。その結果、利益率が上昇したといいます。

外食業界がコロナ禍からの回復しつつある中、ラーメンチェーン各社も業績が回復傾向にあります。原材料の高騰こそ続いていますが、メニュー改良や値上げなどで利益を出す企業も多く、業績に期待が寄せられているそうです。

また、この日は「京都北白川ラーメン魁力屋」を展開する魁力屋が新しく上場。初値は公開価格1400円を422円（30.1％）上回る1822円であったことからも、ラーメンチェーン関連に注目が集まる要因となっています。

関連銘柄としては、ワイエスフード、ストライダーズなどが注目されているようです。

鉄道関連

株探とみんかぶが調査している「人気テーマランキング」で、「鉄道関連」が12位にランクインしていました。

国土交通省は11月29日に「官民物流標準化懇談会 モーダルシフト推進・標準化分科会」でとりまとめた「各検討事項に関する方向性と施策」を公表しました。

国内の物流は、2030年度にはトラックの輸送力が34%不足すると見込まれています。また、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロとするカーボンニュートラルを実現すべく、トラック輸送から環境負荷の小さい鉄道・船舶の利用へと転換するモーダルシフトが求められています。

そこで国交省は、モーダルシフトの推進およびコンテナなどの導入促進について重点的に議論・検討する「モーダルシフト推進・標準化分科会」を2023年7月に設置。これまで3回にわたり施策を検討してきたということです。

今回提示された方向性としては、鉄道（コンテナ貨物）では、輸送量を2020年度の1800万トンから2030年代前半には3600万トンに倍増するための施策を推進するとのことです。

関連銘柄としては、JR東日本やJR西日本、JR九州のほか、タンクコンテナを活用した物流サービスを提供する日本コンセプト、コンテナ輸送事業の日本石油輸送などが注目されているようです。

生成AI

株探とみんかぶが調査している「人気テーマランキング」で、「生成AI」が3位にランクインしていました。

12月5日、メタ・プラットフォームズとIBMがオープンソースの生成AI開発・利用促進を目的に、世界の50以上の企業や研究機関などとタッグを組み、新団体「AIアライアンス」を設立したと発表しました。

この新団体では、科学的な厳密性や信頼性、安全性、多様性、セキュリティ、経済競争力を確保しつつ、オープンなコミュニティを育成。研究者や開発者が人工知能（AI）の責任を持ち、イノベーションの加速を目指すといいます。また、世界中の研究者や開発者、AI導入者のニーズに合致したソリューションを開発・共有するためのプラットフォームも提供予定とのこと。

現時点では、デル・テクノロジーズ、インテル、アドバンスト・マイクロ・デバイシズ、イェール大学、カリフォルニア大学バークレー校、アメリカ航空宇宙局（NASA）などがパートナーとして参加しています。

関連銘柄としては、Sakana AI、ソニーグループ、SB Intuitions（ソフトバンク子会社）などが注目されているようです。

人工知能

株探とみんかぶが調査している「人気テーマランキング」で、「人工知能」が5位にランクインしていました。

人工知能（AI）はここ数年で急速な進歩を遂げていますが、その利便性を一気に周知させたのは、やはり生成AIの存在によるところが大きいでしょう。膨大なデータを元に自己学習したAIが画像や文章、音楽などのコンテンツを独自生成する能力を持ったことで、経済的な影響をはじめ、政治的・倫理的な側面などからも世界に大きな影響を与えています。特に、アメリカの新興企業であるOpenAIが昨年11月にリリースした「ChatGPT」はそのシンボルとなりました。

生成AI市場の急激な成長は半導体の需要にも大きな影響を与えています。近頃は半導体市況の低迷がささやかれていますが、これはスマートフォンの販売不振によるメモリ市況の低迷（在庫調整）であり、必ずしも市場そのものの評価ではないようです。事実、生成AI市場の拡大を受けてサーバー用の先端半導体需要は拡大しています。この生成AI向けで爆発的な需要を捉えたのが、エヌビディア（NVIDIA）のGPUです。市場の約8割ものシェアを保有するとされており、同社の業績は驚異的な躍進を遂げました。

そうしたAI時代の寵児であるエヌビディアですが、先日はジェンスン・ファンCEOが来日し、首相官邸で岸田首相と面会したと報道がありました。岸田首相は生成AI用として需要が急増するGPUの供給を要請したようです。これにより、AI半導体の周辺銘柄、AI技術に関連するシステムソリューションの銘柄にマーケットが注目しているそうです。

関連銘柄としては、さくらインターネット、HPCシステムズ、ジオコードなどが注目されているようです。

ゲーム関連

株探とみんかぶが調査している「人気テーマランキング」で、「ゲーム関連」が20位にランクインしていました。

クリスマスや年末商戦の影響からゲーム会社の収益拡大が期待され、ゲーム関連銘柄に注目が集まる時期です。新型コロナウイルスの感染拡大を契機にオンラインゲームへの関心が高まりましたが、この傾向は現在も持続中です。
ゲームユーザーは自身の好きなゲームに関しては投資を惜しまないため、インフレ下でゲーム価格・利用料の多少の増加があっても消費を続ける傾向にあるようです。そうした景気減速やインフレの悪影響を受けにくい点も魅力のひとつとして、さまざまな業界から注目を浴びています。

任天堂の2024年3月期上期決算（４～９月）では「ニンテンドースイッチ」の販売台数が前年の同期と比べて2.4％増の684万台と引き続き好調な売上です。これは5月発売の「ゼルダの伝説ティアーズ・オブ・ザ・キングダム」や7月発売の「ピクミン4」などの新作タイトルが好評だったことが、ゲーム機本体の売上に貢献したと考えられます。
年末にかけては、10月発売の「スーパーマリオブラザーズワンダー」をはじめ、11月発売の「桃太郎電鉄ワールド～地球は希望でまわってる！～」「スーパーマリオRPG」などのタイトルが登場。12月21日に発売予定の「SPY×FAMILY OPERATION DIARY」の販売本数にも期待が寄せられています。

関連銘柄としては、メガチップス、ミネベアミツミなどが注目されているようです。

ベトナム関連

株探とみんかぶが調査している「人気テーマランキング」で、「ベトナム関連」が9位にランクインしていました。

11月3日、西村経産大臣がベトナム・ハノイを訪れました。グエン・ホン・ジエン商工大臣と会談し、サプライチェーンの強靭化・エネルギー分野などでの協力について日本とベトナムの取り組みレベルをより上げていくことを確認したそう。また、日本の会社のベトナム進出を後押しすることで意見が一致したようです。

経済成長が続く同国には、日本の会社が次々に進出しています。ポーラ・オルビスホールディングスは2023年4月に、ホーチミンに初出店したといいます。マツキヨココカラ＆カンパニーはホーチミンに続き、ハノイに出店しています。ニトリホールディングスは、ベトナムへの新規出店プランを考えているそうです。

関連銘柄としては、スマレジ、Abalance、ハイブリッドテクノロジーズのほか、自動車をはじめとする製造業や小売り関連などの大手企業に注目が集まっているようです。

水素

株探とみんかぶが調査している「人気テーマランキング」で、「水素」が11位にランクインしていました。

11月14日、東京都は水素エネルギー行動会議を対面とオンラインのハイブリッド方式で開催しました。これは水素のグローバルなサプライチェーンの構築や技術開発を推し進めるための国際会議とのこと。世界各地の都市などと経験や知恵を出し合い、水素エネルギーの社会実装化を加速させていくことを目的としているといいます。

経産省と新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が9月に実施した「第6回水素閣僚会議」では、2030年までに世界で1億5,000万tの水素ニーズを創り出す目標などを設定。水素は燃やしても二酸化炭素を出さないことから脱炭素社会を叶える燃料として期待を寄せられており、会社の取り組みが更に加速すると予想されています。

関連銘柄としては、日揮ホールディングス、旭化成、ENEOS、コスモエンジニアリング、岩谷産業などに注目が集まっているようです。