全固体電池

株探とみんかぶが集計する「人気テーマランキング」で、「全固体電池」が8位にランクインしていました。

多種多様なトピックが日夜を問わず衆目を集める株式市場。その中で、AI（人工知能）、半導体と並んで注目されるテーマのひとつが「全固体電池」です。個人投資家からの注目度が高まりつつあるようです。

全固体電池は、電気自動車（EV）の普及を推進する上でゲームチェンジャーになり得る技術だといいます。技術力では日本が世界的に先行しており、EVで出遅れた国内自動車メーカーの反転攻勢に期待感が増しています。
トヨタ自動車は、2027から2028年に全固体電池EVを投入するとの方針を示しています。ホンダは、この春に電池を製造するための実証ラインを稼働させる予定だといいます。日産自動車は、横浜の工場内に技術開発の生産ラインを今年中に置く予定だといいます。
最近ではEVブームに陰りが見られると囁かれていますが、脱炭素の流れの中で、中長期的に需要が増加するだろうという見方が未だに優位な立場です。グローバルのEV市場にて、日本企業が攻勢に出る鍵となる全固体電池に、今後も期待が寄せられています。

関連銘柄としては、全固体ナトリウムイオン二次電池のサンプル出荷スタートを表明した日本電気硝子をはじめ、トヨタと協業する出光興産、三井金属、マクセル、三菱マテリアル、FDK、オハラなどが注目されているようです。

外食

株探とみんかぶが集計する「人気テーマランキング」で、「外食」が16位にランクインしていました。

コロナ禍からの復活をはじめ、インバウンド需要の拡大、日系外食チェーンの海外進出など、外食産業は引き続き注目のテーマといえるでしょう。
日本フードサービス協会が1月25日に発表した12月の外食売上高では、全店ベースの売上高が前年の同じ月と比べて11.0％増と、25カ月連続で前年実績を上回りました。これは新型コロナウイルスの5類移行後、初めての年末を迎え、クリスマスや忘年会、帰省などから需要が好調に推移したとみられます。

しかし、その先行きに関してはやや警戒感が出始めています。
内閣府は2023年10～12月期GDP（国内総生産）を15日に発表。個人消費が実質0.2％減と3四半期連続でマイナスとなりました。賃金は上昇しているが物価高の長期化に追いついておらず、結果として外食や衣服などが不調だったとしており、消費動向の影響が懸念されています。

関連銘柄としては、大戸屋ホールディングス、きちりホールディングス、SANKO MARKETING FOODS、大庄、鳥貴族ホールディングス、ペッパーフードサービスなどが注目されているようです。

中国関連

株探とみんかぶが集計する「人気テーマランキング」で、「中国関連」が11位にランクインしていました。

決算発表が続く中で、中国経済の減速を業績に織り込む企業の動きが目に留まります。
8日に2024年3月期業績予想の下方修正を発表した東レは、中国経済の減速による樹脂事業の需要が低迷していることを理由に挙げています。また、1月30日に2024年3月期の業績予想を下方修正したアンリツも、中国市場で5Gスマートフォン開発投資の需要が停滞していることを要因に挙げています。そのほかにも、中国における需要が減速していることを理由に挙げる企業は多く、9日にはヤクルト本社が中国現地法人の人員削減を実施したことが報道されています。

今年に入ってから、中国株から日本株へのマネーシフトがメディアなどで紹介されており、そうしたポジティブな面に投資家からの注目が集まっていました。しかしこれらの決算発表により、企業活動に悪影響も与えている点への関心も強まっているようです。これらの両面から「中国関連」というテーマそのものへの関心もしばらく続きそうです。

関連銘柄としては、ニデック、安川電機などが注目されているようです。

ロボット

株探とみんかぶが集計する「人気テーマランキング」で、「ロボット」が17位にランクインしていました。

科学技術を用いた国の発展という点で近年の日本はやや衰えた印象がありますが、装置関連分野では今もなお世界屈指の実力を有しているようです。たとえば、半導体供給では韓国や台湾に大差をつけられていますが、半導体製造装置の分野においては世界トップシェアの企業が多数存在します。また、ロボティクス分野でもハイレベルな商品競争力を持つ企業が多いです。

生産ラインの省人化・合理化に関連する産業ロボットの業界では、日本企業は世界市場全体のおよそ半分もの商品シェアを誇ります。企業を個別に見ていくと、ファナックが世界でも頭一つ分抜けた存在として君臨。また、安川電機も売上高規模では上位3社に入るなど、存在感をアピールしています。

製造現場以外でも、人とのコミュニケーションや人へのサービスを担当するサービスロボットが加速度的に普及しています。ロボットの付加価値が高くなっている背景にはAI（人工知能）技術の発展が寄与しており、近い将来、ロボット工学と融合するかたちで二足歩行ロボットが本格的に普及する可能性が高いでしょう。株式市場でも関連銘柄への注目度が過熱しています。

関連銘柄としては、大手では前述したファナックや安川電機のほか、川崎重工業、三菱電機、ヤマハ発動機、オムロン、ナブテスコハーモニック・ドライブ・システムズなどが注目されているようです。このほか、中小企業では、CIJ、CYBERDYNE 、JRC、JUKI、協立電機、川田テクノロジーズなどが注目されているようです。

ペロブスカイト太陽電池

株探とみんかぶが集計する「人気テーマランキング」で、「ペロブスカイト太陽電池」が18位にランクインしていました。

二酸化炭素（CO2）をはじめとした温室効果ガスの排出量・吸収量のバランスをとり、実質ゼロにする「カーボンニュートラル」実現のため、再生可能エネルギー導入のさらなる拡大に向けた動きが活発になっているようです。その主役のひとつとして注目されているのが、ペロブスカイトという結晶構造をもつ化合物を使用した「ペロブスカイト太陽電池」です。太陽光発電における次世代エネルギー候補として期待されています。

産業技術総合研究所によれば、ペロブスカイト太陽電池は現在の主流であるシリコン系太陽電池とは違い、材料の塗布や印刷で製造可能、一日の製造可能な量も多く低コスト化が可能だといいます。

また、シリコン系母材であるシリコンウエハーには薄く割れやすい特徴がありますが、ペロブスカイト太陽電池は小さな結晶の集合体が膜を形成しているため、折り曲げ・ゆがみに強いとされます。

さらに、シリコン系母材の10分の1という軽さも長所のひとつです。耐荷重の小さい工場の屋根やビル壁面など、既存の太陽電池を設置できない場所への導入が期待されています。材料面でも、高価な貴金属ではなく、比較的入手しやすいヨウ化鉛、メチルアンモニウムなどをコーティング技術で加工可能。製造コストを抑えられるとのことです。

関連銘柄としては、日揮ホールディングス、日産化学、積水化学工業、パナソニックホールディングスなどが注目されているようです。

ライドシェア

株探とみんかぶが集計する「人気テーマランキング」で、「ライドシェア」が25位と上位30位以内にランクインしています。

政府が一般ドライバーによる有料での旅客運送サービスである「ライドシェア」を、4月から一部解禁する方針を固めたことが相次いで報道されています。タクシー会社が運行管理を実施すること、タクシーが不足する地域・時間帯に限定することなどが条件になるといいます。政府が開く「デジタル行財政改革会議」で方針が示される模様です。

この報道を受けて、株式市場でもライドシェアへの関心がふたたび高まっているようです。昨年8月、菅義偉前首相がライドシェア解禁に言及して以降、投資家から投資テーマとして注目されてきた経緯があります。来春の一部解禁に向けて、今後も関連動向を注視しておきたいところです。

関連銘柄としては、タクシー大手の大和自動車交通や第一交通産業、相乗りマッチングサービスを運営するアディッシュ、タクシー配車システムを手がけるJVCケンウッド、FIGなどが注目されているようです。

水素

株探とみんかぶが集計する「人気テーマランキング」で、「水素」が9位にランクインしていました。

政府は昨年12月15日に開催されたGX（グリーントランスフォーメーション）実行会議で、アンモニアなどを含む水素燃料の普及に向けて、15年間で3兆円規模の予算を充てる方針を示しました。石炭などの既存の燃料との価格差に着目した支援を行うようです。この支援策では、脱炭素に向けた民間投資を促進するGX経済移行債を有効利用するとのことです。

政府は水素基本戦略を6年ぶりに改定するなど、水素社会の実現を後押しする姿勢を明らかにしています。水素関連のテーマは株式市場で有望な投資対象として認知され、個人投資家から根強い人気を集めている模様です。今後も折に触れ、関連銘柄への注目度が増すでしょう。

関連銘柄としては、三菱重工業、IHI、川崎重工業といった重工大手や、水素技術で先駆するトヨタ自動車、水素等の産業ガス大手の岩谷産業が台頭。中小型株では、加地テック、長野計器、山王、三菱化工機などが注目されているようです。